家賃収入比率計算

家賃収入比率とは、税引前の収入のうち住居費に回る割合です。米国のHUDと国勢調査局は、家賃と光熱費が収入の30%を超える世帯を「住居費負担あり（cost-burdened）」、50%を超える世帯を「負担が重い（severely cost-burdened）」とみなします。大家は同じ数字を、家賃の何倍かという逆の見方で確認します。この計算ツールは両方の見方を表示します。

使い方

1. 月額家賃を入力します。
2. 家賃とは別に自分で払う光熱費を加えます。含まれている場合は0を入力します。
3. 世帯の税引前収入を入力し、年額か月額かを選びます。
4. 比率、住居費負担の水準、大家のルールごとに求められる収入を確認します。

計算式

比率 = （家賃 + 光熱費）÷ 税引前の月収 × 100
倍率 = 年収 ÷ 月額家賃

税引前の月収は年収 ÷ 12です。30%基準に必要な年収は（家賃 + 光熱費）× 12 ÷ 0.30です。40倍ルールは年収が家賃の40倍、3倍ルールは毎月の収入が家賃の3倍（年額では家賃の36倍）必要です。

計算例

家賃180,000円に光熱費15,000円、年収6,500,000円（月541,667円）の場合、比率は36%で、住居費負担ありの世帯にあたります。家賃だけなら収入の33.2%で、年収は月額家賃の36.1倍となり、40倍ルールの大家が求める7,200,000円には届きません。この光熱費を含めて住居費を30%に収めるには、年収7,800,000円が必要です。