払える家賃の計算

一般的な目安は、住居費を税引前収入の30%以下に抑えることで、米国の国勢調査局とHUDは、この線を超える世帯を住居費の負担が重い世帯としています。ただし、すでに自動車ローンや学資ローンの返済がある場合は、30%でも多すぎることがあります。この計算ツールは、住居費の割合と、住居費＋借入返済の合計の上限の両方を確認して低いほうを採用し、自分で払う光熱費を差し引きます。

使い方

1. 世帯の税引前の年収を入力します。
2. 毎月の借入返済額を合計して入力します。
3. 住居費の割合は30%のままにするか、ご自身で決めます。
4. 住居費と借入返済の合計の上限を設定します（36%は変更できる計画上の仮定です）。
5. 家賃に加えて払うことになる光熱費を入力します。

計算式

住居費の予算 = min(G × 割合, G × 上限 − 借入返済)
家賃の上限 = 住居費の予算 − 光熱費

Gは税引前の月収（年収 ÷ 12）です。割合のルールは住居費だけを制限し、上限は住居費と借入返済の合計を制限します。40倍の結果は、年収が月額家賃の40倍という例で、普遍的な基準ではありません。光熱費が上限を超えても、家賃は0を下回りません。

計算例

年収7,200,000円（税引前の月収600,000円）、借入返済40,000円、光熱費15,000円の場合、30%ルールでは住居費180,000円まで認められます。36%の上限では住居費と借入返済の合計で216,000円まで認められ、借入返済40,000円を引くと176,000円なので、借入返済の上限のほうが厳しい制限です。光熱費を引くと、家賃の上限は月161,000円（年1,932,000円）です。40倍ルールを使う大家さんなら、その家賃に対して年収6,440,000円を求めるでしょう。